地震前より253％増！震災に伴う「Twitter・Facebook」利用実態調査から

株式会社IMJモバイルは、「東北地方太平洋沖地震に伴うTwitter、Facebook利用実態に関する調査」を実施し、その結果を発表した。

調査方法は、インターネット調査で、対象は、全国（被災地を除く）の20歳から59歳の『Twitter』、『Facebook』ユーザー932名。調査期間は、2011年3月26日から3月28日となっている。

調査結果によると、「地震発生後72時間以内に『Twitter』、『Facebook』をそれぞれどのように利用したか」の問いには、『Twitter』では、「情報の収集（84％）」が最も高く、次いで「情報の共有（48％）」、『Facebook』では、「友人・知人の状況確認（56％）」が最も高く、次いで「情報の収集（47％）」となった。

地震発生時に利用した際、「役に立った」、「やや役に立った」と感じた利用者は、『Twitter』では、79％、『Facebook』では、62％にのぼり、高く評価されたことがわかった。

「今後も利用を継続したいか」の問いには、「利用したい」、「やや利用したい」との回答は、『Twitter』では、91％、『Facebook』では、86％となり、地震時の評価が継続利用意向に影響していると推察できる結果となった。

社会人としての常識である「報・連・相」が、インターネット上の新興ツールで再現されている点が最も注目されるところ。時系列で確認できる点などは、状況を把握する上で、特筆すべき点であるが、社会の変革をリードしていかなければならない立場の人が、その有用性を理解できていないところが、最大のネックともいえよう。



株式会社IMJモバイル
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