
株式会社富士通総研は2010年1月18日(月)~20日(水)の期間にインターネット調査(調査パネル:iMiネット)を行い、「Twitter(ツイッター)利用状況調査」を発表した。調査対象は15歳~64歳、回答数は5451件。
利用率は低くとどまる
調査結果のポイントは下記の3点。
1.Twitterの認知率(70.2%)と利用率(8.2%)には開きが有り、実際に利用している人は一部に限られている状態。
2.利用目的は若年層が中心のリアルタイムのコミュニケーションと、40代を中心とした情報収集に分かれる。
3.マーケティングツールとして使用する企業が増加しているが、自社の目的やターゲット、手法がTwitter利用層とマッチしているかの見極めが必要である。
調査後に勢いが増した?
調査時期から2ヶ月が経っており、もう少し認知率、利用率は高まっていると考えられるが、まだまだ多くの人がTwitterを利用してないことがわかった。しかし利用者の中には、熱心にTwitterの啓蒙活動をするTwitterエバンジェリストと呼ばれる人もいて、Twitterが持つ特徴である情報伝達の速さと合わせると、まだまだTwitterの普及は止まりそうにはない。
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